牧野洋の「大手町からカリフォルニア」

『ウォールストリート・ジャーナル陥落の内幕』が発売

プレジデント社から『ウォールストリート・ジャーナル陥落の内幕』が発売になりました。メディア王ルパート・マードックによるウォールストリート・ジャーナル買収の内幕をルポした本です。解説を書きました。

講談社・現代ビジネス「ジャーナリズムは死んだか」のコラム中でも取り上げましたが、メディアに興味ある方にはお薦めです。著者は元ＷＳＪ記者、訳者は元日経新聞記者。訳者の土方奈美さんは『グーグル秘録』の訳者でもあり、メディア関連の翻訳は得意。読みやすいです。

個人的には、ＷＳＪは１５年間も愛読している新聞であるうえ、主人公の１人であるマーカス・ブロクリ（マードック買収時の編集局長）は東京支局長時代に何度か会ったことがあります。しかも、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）は経済記者としての私の中心テーマ！　解説を書く機会を得られて良かったです。

現代ビジネスに「G20首脳会議、抗議デモを黙殺する日本の大新聞」をアップ

　現代ビジネスに「G20首脳会議、米紙が‘１面トップで報じる抗議デモを黙殺する日本の大新聞、まるで政府広報誌」をアップしました。今回は写真がポイントです。

　日米の主要紙が同じニュースを取り上げる場合、写真の使い方でどんな違いが出てくるのかについて、日本のメディアで書かれたことはこれまでなかったと思います。写真の使い方だけで 報道機関としての本源的な姿勢が浮き彫りになります。

　しかけとして写真を使う必要があり、ニューヨーク・タイムズやロサンゼルス・タイムズの当該号をずっと保存していました。でも、写真のプロではないので、当該号をきれいにデジタル化して講談社へ送信するのが難しかったです。ここは妻のアドバイスを得て、どうにかしのぎました。

　ちなみに、今は夏休みの家族旅行でサンディエゴに来ています。きょうは有名な「サンディエゴ・シーワールド」で１日過ごしました。良かったです。これについては別の記事で書きます。

現代ビジネスに「ジャーナリストが業界のコンサルげんタントになってはいけない」をアップ

　現代ビジネスに「ジャーナリストが業界のコンサルタントになってはいけない」をアップしました。ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）紙のウォルト・モスバーグとのインタビュー前半です。

　今、ＷＳＪの凋落について書いたノンフィクション『ウォールストリート・ジャーナルでの戦争（War at the Wall Street Journal）』を読んでいます。ルパート・マードックのニューズ・コーポレーションがＷＳＪの親会社を買収し、ＷＳＪが激震に見舞われていることを描いています。

　本の中に出てくるＷＳＪ編集局長、マーカス・ブローコリはマードックに追い出され、ワシントン・ポスト編集局長へ転じました。実は、個人的に彼のことをよく知っています。ＷＳＪの東京支局長時代に一緒に食事したこともあるのです。なので、非常に興味深い本です。

　モスバーグがコラム「パーソナルテクノロジー」で全盛を築いたころと比べ、ＷＳＪはまったく違う新聞になってしまいました。マードック傘下に入ってから、ピュリツァー賞を１度も受賞していないことがそれを象徴しています。

　個人的には、日経新聞ニューヨーク特派員だった１９９０年代後半から１４年間もＷＳＪを愛読しています（日本にいた時はオンライ版を購読）。それだけに、ＷＳＪの”マードック化”はとても残念です。いずれ現代ビジネスでも取り上げる予定です。

現代ビジネスに「ハイテク版暮らしの手帖」をアップ

　現代ビジネスに「『ハイテク版暮らしの手帖』を実践するアメリカ最強のＩＴジャーナリスト」をアップしました。

http://bit.ly/makino0617

現代ビジネスに「スティーブ・ジョブズも恐れるＩＴコラムニスト」

　きょうの講談社「現代ビジネス」に「スティーブ・ジョブズも恐れるＩＴコラムニスト」がアップされました。アメリカ最大の経済紙ウォールストリート・ジャーナルのウォルト・モスバーグです。

　モスバーグが書く「パーソナルテクノロジー」は、１９９０年代後半にニューヨークに駐在していたころから大好きでした。ＩＴ製品マニアでもないのに、ほぼ毎週欠かさずに読んできました。純粋に面白いからです。

　今回、モスバーグには「あなたのような記者は日本に１人もいません。日本のジャーナリズムを変えるためにもぜひインタビューさせてください」とお願いしたところ、前向きの反応を得ました。

　ただ、モスバーグはワシントン、私はカリフォルニア。なかなか時間を調整できず、最終的にニューヨークでのインタビューが実現するまでに苦労しました。でも、結果的に中身の濃いインタビューができて、良かったです。

　ちなみに、モスバーグはコロンビア大学ジャーナリズムスクールの卒業生で、わたしの大先輩に当たります。

　興味がある方はぜひご覧ください。

現代ビジネスに「大量破壊兵器」記事アップ、映画『グリーン・ゾーン・』を見るのに一苦労

　講談社「現代ビジネス」に記事がアップされました。主見出しは「イラク戦争に火をつけた『大量破壊兵器』スクープは御用記者の誤報」、ワキ見出しは「映画『グリーン・ゾーン』のモデル」です。

　実は、この記事に絡んで裏話があります。ジャーナリズムのコラムを連載している関係上、マット・デイモン主演の『グリーン・ゾーン』については公開前から「絶対に見ておかなければ」と思っていました。ところが、「いつか見ればいい」と思っているうちに、アメリカでの公開は終わっていたのです。

　映画を見なければ原稿は書けません。アマゾンでＤＶＤが発売されているか調べたら、発売は１カ月も先。自宅で契約しているタイム・ワーナーの「オンデマンド」での配信、ブロックバスターでのレンタル開始、話題のネットフリックスのストリーミングサービス――。すべてなしのつぶてでした。

　要するに、どうやっても『グリーン・ゾーン』を見れない「空白の期間」だったわけです。それでも、締め切りは容赦なくやってきます。

きょうからＮＹでジャーナリズムスクール同窓会

　きょうからニューヨークへ５泊６日の出張です。コロンビア大学ジャーナリズムスクールの「アラムナイ・ウイークエンド」に出席するためです。去年も出席し、記事にも書きましたが、今回はわたし１人です。

　目的は、ジャーナリズムの最前線の動向について調べること。出張中はシンポジウムなどを聞くほか、何人かに個別にインタビューする予定です。出張費はすべてポケットマネーなので、出費がかさみますが、「現代ビジネス」のコラム用を書いていることもあり、ここは踏ん張りどころです。

　留守中、おばあちゃん（妻の母）が助っ人としてやってきます。妻も学期末を控えて忙しいから、家事などを手伝ってくれるのです。この場を借りて感謝。

新コラム「ジャーナリズムは死んだか」、４月８日スタート

　先日の記事 でもお伝えしましたが、講談社の新メディア「現代ビジネス」でコラム連載を始めます。タイトルは「ジャーナリズムは死んだか」で、スタートは４月８日に決まりました。初回のテーマは「トヨタのリコール問題をめぐる日米報道の比較」です。

　週１回のペースで書く予定です。忙しくなりそうですが、２０年以上も前から温めていたテーマなので、頑張ります。

講談社「現代ビジネス」で新コラム「ジャーナリズムは死んだか」の連載開始

　講談社が創刊したウェブマガジン「現代ビジネス」上で、４月からコラム連載を始めます。仮タイトルは「ジャーナリズムは死んだか」で、毎週１回のペースで書く予定です。

　健全な民主主義に欠かせないジャーナリズムが危機を迎えている－－これが基本認識です。日米欧を舞台に２０年以上にわたって新聞記者として働き、ジャーナリズム教育の名門「コロンビア大学ジャーナリズムスクール」を卒業した経験を生かし、アメリカからジャーナリズムの最前線について報告します。

　記者としてはこれまで、資本市場やＭ＆Ａ（企業の合併・買収）をテーマに書いてきました。でも、ジャーナリズムについてもコロンビア大在学中の２０年以上前から常に書きたいと思っていました。「ピューリツァー賞」の生みの親ジョセフ・ピューリツァーが創設した同スクールでは、「良質なジャーナリズムとは何か」や「ジャーナリズムを救うにはどうしたらいいのか」について深く考えさせられたのです。

　小沢問題で新聞社の報道姿勢が問われたり、電子書籍の登場で出版社が大騒ぎしたり、ジャーナリズムやメディアを取り巻く環境は激変しています。新聞社の経営という点ではアメリカは日本とは比べられなほどの危機に直面しています。ですが、「権力のチェック」といった基本部分では、日本はアメリカ以上に深刻な構造問題を抱えているとみています。

　コラム連載に集中するために、本の翻訳などの仕事は断っている状況です。興味がある方はぜひ「現代ビジネス」を見てください。

 

トヨタの”純血主義”に問題あり、英エコノミスト

　引き続きアメリカではトヨタのリコール（回収・無償修理）をめぐる報道が盛んです。そんななか、経営学の父ピーター・ドラッカーの名を冠したドラッカースクール内でちょっとした話題になっているのが、イギリスのエコノミスト誌２月１３日号に載った記事です。切り口はコーポレートガバナンス（企業統治）です。以下、一部を紹介しておきます。

　「トヨタの取締役会は、外部の視点を取りこむメカニズムが欠けている点で衝撃的でさえある。２９人の取締役は全員が日本人男性。しかも、全員が社内出身者であり、独立性のある取締役はゼロ（２００７年にアメリカ現地法人のトップが初の外国人取締役に任命されたが、すぐにアメリカのライバル会社に引き抜かれた）。ソニーやイー・アクセスなど一部の例外を除けば、日本企業の大半で取締役会の多様性が欠如している。例えば、女性の取締役会への登用率で比べると、日本は（宗教上の理由で女性の社会進出が遅れるイスラム国家の）クウェートよりも劣っている」

　そのうえで、次のように結論しています。

　「社内文化に染まっていない外部の人材を登用するのは、違う価値観を取り込み、旧習から抜け出すうえで重要だ。もしトヨタがドイツの女性経営者やアメリカの元上院議員、香港の辣腕弁護士を取締役会に入れていたら、今回への危機の対応も違ったかもしれない」

　海外ではトヨタは日本を代表するグローバル企業と見なされてきました。だからこそ、取締役会が「日本人、男性、プロパー」だけで構成されている状況が「え？　本当なの？」といった受け止め方につながるのでしょう。ちなみに、欧米のグローバル企業では取締役会の過半数が社外の人材で構成されているのが普通です。